2018-03 化学と工業

     日本は科学技術国であるが、近年その相対的地位が低下している。このことを背景を解決することなく、日本の将来に渡る経済発展はない。

     この持続的な経済成長の達成のために、人づくり革命と生産性革命が必要である。特に、生産性革命として、中小企業の生産性革命、企業の収益と投資の促進、Society5.0の社会実装とそれによるイノベーションが掲げられている。さらに、大学での研究開発にとって、最後のSociety5.0にかかる政策が重要である。この政策の例として、若手研究者が研究費を獲得しやすくする改革、大学の国公私立を超えた連携がある。

     一方、近年では社会に還元される、目的の定まった技術検討が好まれる傾向にある。しかし、過度にアウトプットを意識することは、本来求めている破壊的なイノベーションによる経済発展につながらない。したがって、若手研究者は背景は理解しつつも、自らの信念とオリジナリティーで勝負してほしい。